氏は免疫学者，エッセイストであり，文筆家である．現在の知的巨人といってよい人であった．そんな氏が脳梗塞にて右片麻痺という後遺障害をわずらうことになってしまった．平成20年度診療報酬改定にて，脳卒中診療におけるリハビリテーションの原則180日間の日数制限が設定された．当時，自民党政権下で聖域無き構造改革にて毎年の医療費削減政策があったのは事実である．氏はははげしく反発する．「リハビリ患者を見捨てて寝...
トレードシステム「東大マスター」や「ドル円もん」などの開発元であるWest Village Investmentは13日、ドル円を対象とした新FX売買システム『Dollar¥(ドリアン)』の販売を開始した。
私は一時漢方薬に夢中になっていた時期があります（おかげで、日本東洋医学会の認定専門医まで取ってしまいました。今は熱が冷めたので次期の更新の時に認定を返上しようと思っていますが）。で、その頃よく面と向かって言われたのが「使ってみたが、漢方薬は効かなかった」という否定論です。（「使ってみたが」どころか「使ったことはないが、あんなものが効くわけがない」という信念の吐露もありましたっけ。逆に「すごくよく...
万能ワクチン開発 マウントシナイ医学大学の研究チーム ヘマグルチニンの幹部分は変異せずＡ型インフルエンザに共通した抗原となりうる。研究チームは幹部分は免疫細胞に認識されづらいため、ヘマグルチニンの頭部分を無くし幹部分のみのヘマグルチニンを抗原とするワクチンを作成した。プラスミドを利用し抗原をワクチン化しているが、他にもウイルス様粒子（virus-like particle）、バキュロウイルス（...
高齢化：「６５歳以上７割」の町 ２５年後、誰が支える 埼玉、長野両県にほど近い群馬県神流（かんな）町。恐竜の足跡が日本で初めて見つかったことで知られる同町が将来、もう一つの「日本一」になることが分かったのは０８年暮れだった。 町の人口は現在２５３２人。１２８５人は６５歳以上で、いまも高齢化率が５割を超す「限界集落」だが、国立社会保障・人口問題研究所が同年１２月に発表した推計は衝撃だった。２０３５年...
【中医協】「55年通知」の運用方法を検討 中央社会保険医療協議会（中医協、会長＝遠藤久夫・学習院大経済学部教授）は7月14日の総会で、有効性や安全性が確認された医薬品について、薬事承認された適応とは異なる使用でも、医師の判断などに基づいて処方された場合には保険支払いを認める、いわゆる「55年通知」の運用方法を検討することを決めた。 「55年通知」は、当時の厚生省が、社会保険診療報酬支払基金理事長...
コンビニに新「意思表示カード」改正臓器移植法が施行 脳死での臓器提供の要件を緩和した改正臓器移植法が、１７日に施行される。新様式の「意思表示カード」がコンビニや自治体の窓口に置かれる一方、臓器の提供病院では態勢の不備を理由に対応の遅れが目立っている。 改正法では、本人の意思が不明でも、家族の承諾で臓器提供が可能となる。このため、新カードは臓器提供を拒否する人のために「私は、臓器を提供しません」との...
１千万人の医療データベース構想 薬の安全向上で厚労省 市販された医薬品の副作用情報を素早く分析するため、厚生労働省は、医療機関で電子化されたカルテやレセプト（診療報酬明細書）などの情報を集め、１千万人規模のデータベースをつくる構想を進めている。 個人情報の取り扱いなどのルールを定め、２０１５年ごろの運用開始を目指す。 現在の医薬品の安全対策は、製薬会社や医療機関から寄せられた副作用情報を厚労省が専...
生物利用医薬品、利益配分ルール先送り…締約国会議議定書案 先進国・原産国 対立 【モントリオール＝山田哲朗】動植物や微生物の遺伝情報をもとに企業が医薬品などを開発して得た利益を、生物資源の原産国にも配分する国際ルール作りを進めている国連の作業部会は１６日、カナダ・モントリオールで会合を開き、１０月に名古屋市で開かれる生物多様性条約第１０回締約国会議（ＣＯＰ１０）で採択される議定書案を...
「国保」「被用者保険」に再編…後期高齢医療 ７５歳以上を対象とする後期高齢者医療制度の廃止に向け、厚生労働省が検討している新制度の骨格案が明らかになった。 自営業者や無職者のための国民健康保険（国保）への加入を基本とするが、サラリーマンやその配偶者らは国保ではなく、被用者保険に入ることが柱だ。 骨格案は、２３日に開かれる長妻厚労相主宰の「高齢者医療制度改革会議」に中間取りまとめ案とし...